テレワークに向いている7つの仕事と共通点

昨今、新しい働き方として広がりを見せている「テレワーク」ですが、製造業や接客業など、確かに、テレワークには不向きな仕事も存在します。では、テレワークに向いているのは、どんな業種なのでしょうか。この記事では「テレワーク向きの職種」を具体的に7つ取り上げて解説しています。またそれらの共通点についても分析します。

テレワークとは

「テレワーク」は、「Tele」（テレ：距離がある）と「Work」（ワーク）とを組み合わせた造語で、端的に言えば「会社のオフィスとは別の場所で仕事をする」ことです。ICT（情報通信技術）を生かしたさまざまなツールを活用することによって、場所にとらわれずに業務を進めることが可能となった、働き方です。

テレワークは通常、自宅で働く「在宅勤務（自宅利用型）」と、移動中や外出先で仕事をする「モバイル勤務（モバイルワーク）」、オフィスとは別に設けた拠点に通う「サテライトオフィス勤務（施設利用型）」の、合計3パターンに分けられます。

テレワークに向いている仕事7選

テレワークはその性質上、主に次に挙げるような仕事に向いています。

クリエイティブ職

ライターやWebデザイナーといった「クリエイティブ職」の仕事は、そもそも、フリーランスとして行っている方も多い職種です。そのため、自然とテレワークを行っているケースが多く見られます。基本的に1人で「自分の世界」にこもる必要性の高い仕事なため、自宅や自分専用の仕事場などの方が、効率が上がる場合が多いでしょう。

システムエンジニア

「システムエンジニア」は、クライアントの求めに応じて、コンピューターのシステムを開発したり、設計したりする仕事です。大掛かりなプロジェクトになると、チームを組んで取り組むこともありますが、ICT環境が整っていれば、メンバーそれぞれが在宅で分業することも、十分に可能です。そのため、出社する必要性もそれほど高くなく、テレワークに向いている仕事です。

カスタマーサポート

「カスタマーサポート」は、電話やメール、チャットなどで、顧客からの問い合わせに対応する仕事です。従来はカスタマーセンターを設け、担当者たちがそこへ出勤し、業務を行うことが大半でした。しかし近年では、在宅勤務を取り入れるケースも増えてきています。顧客とのやり取りが必要な仕事ではあるものの、センター管理者や、他部署との連携体制が整っていれば、オペレーター1人でも業務を進められるので、テレワークに適しています。

コンサルタント

企業や店舗などの「コンサルタント」もテレワークに向いています。資料や報告書などは自宅でも作成できますし、相手先に出向く機会も多いので、必ずしもオフィスに出社する必要はありません。ただ、顧客からの信頼や信用を得ていることが前提であり、仕事の結果を出せる実力をきちんと備えている必要があります。

事務職

「事務職」である経理や総務、人事は、基本的にパソコンに向かって一人で進めることが多く、テレワーク化に最も適した仕事の1つです。作成した書類は、すべてパソコンのデータとして保存、共有できるため、自宅でも行えます。またテレワークを導入すれば、家族の介護や子育てのために仕事をあきらめていた方でも、働くことが可能になります。社会的にも意義があり、今後の拡大が期待されています。

管理職

社員を管理する「管理職」も実はテレワークで行うことができる仕事です。コラボレーションツールなどを活用すれば、部下の業務進捗の把握や情報の共有も可能です。そのためオフィスに常駐している必要はありません。また、上司が自ら率先してテレワークを行うことで、部下もテレワークを取り入れやすくなるというメリットもあるでしょう。

営業職

実は「営業職」も、テレワークに向いています。コンサルタントと同様に、オフィスで机に向かうよりも、顧客対応で外出することの方が業種であるためです。いわゆる"報連相"も、重要な会議などを除けば、電話やメールで事足りるはずです。また、出社や帰社の時間が不要となれば、無駄な残業のカットや、業務全体の効率化にもつながるでしょう。

テレワークに向いている仕事の共通点

テレワークに向いている仕事について解説しました。これらの仕事には大きく3つの共通点があります。

出社しなくても業務が可能である

まずこれらは、「出社を必要としない仕事」だということが、挙げられます。いずれも基本的に1人で作業したり、活動したりする仕事であり、パソコンやインターネット環境が整備されていれば、業務が進められます。一方で、人と接することが業務の中心となる接客業や医療関係は、テレワーク化するのが難しい仕事です。

成果指標の設定が可能である

テレワークでは、上司が直接部下の仕事ぶりを目にすることはできません。そのため基本的に、査定や評価は業務の成果で判断することになります。その点で、テレワークに向いている仕事は、完成したシステムや作品、作成した書類や報告書など、目に見える形で、従業員が成果を提示できる業種です。反対に、個々人の仕事ぶりを企業が確認しづらいこと、テレワークに合わせた人事評価システムが一般に定着していないこと、などがテレワーク化の足かせになります。

リモートでコミュニケーションが可能である

仕事をしていく上で、周囲と適切にコミュニケーションを取ることが大切ですが、それは1人で業務を遂行する場合も同じです。さまざまなコミュニケーションツールを積極的に活用し、離れた社員同士で常に連絡を取り合い、情報共有することが大切です。チームで動く場合も、コミュニケーションツールを駆使すれば、出社の必要性を最低限に減らせるでしょう。

テレワークをよりスムーズに行うには「ワークフローツール」の活用がおすすめ

異なる場所にいてもしっかりとコミュニケーションが取れる体制は、テレワーク化に欠かせません。この体制構築の大きな助けとなり、企業側と従業員側とをスムーズにつないでくれるのが、申請承認フローをリモート化する「ワークフローツール」です。

さまざまなワークフローツールが登場する昨今、特に「申請・承認業務機能」の効率化を強みとするツールに「AppRemo（アップリモ）」があります。AppRemoは、会社にいない者同士の間で、申請や承認といった業務を行うことができるシステムです。申請書はエクセルで作成し、そのまま送信することが可能です。一方、受けた申請はスマートフォンでも承認できます。また、疑問点があれば、チャットで質問したり確認したりできる機能も備わっています。

このシステムを用いることで、書類や稟議書などを提出するためだけに、あるいはそれに対して承認の判子を押すためだけに、わざわざ出社するような手間を省略できます。テレワークを始めるなら、こうしたワークフローツールも、同時に導入することをおすすめします。

まとめ

働き方改革の推進や新型コロナウイルスの影響で、テレワークの注目度は以前にも増して高まっています。クリエイティブ職やシステムエンジニア、事務職など、成果を提示しやすい業務には、テレワークを積極的に導入しましょう。

しかしテレワークを滞りなく行うためには、テレワークにおけるワークフロー、つまり「テレワークフロー」の円滑化が、大きな課題となります。このテレワークフローの解決をサポートするツールAppRemoは、従来の申請・承認プロセスを、リモートの業務形態へと、一挙に最適化します。Excelで申請書を作成し、それらをアップロード可能で、かつ、それに対する承認までを、ツール上で可視化できます。つまり、特定の申請・承認プロセスにたずさわる、さまざまな部署の、さまざまな役職の社員たちが、フロー全体を視覚的に共有できるようになります。

テレワーク導入をお考えなら、上記のような、申請・承認の「見える化」で、テレワークフローの主軸を支えるAppRemoの導入も、ぜひ同時にご検討ください。