業務効率化や課題の改善に向けて、さまざまな取り組みをしているものの、成果を得られず頭を悩ませるケースは少なくありません。自社での取り組みに限界を感じている企業経営者や担当者の中には、コンサルの導入を考えている方も多いのではないでしょうか。本記事では、コンサルの必要性やサービス内容、費用相場などについて解説します。
業務効率化を助ける業務改善コンサルティングとは
企業が抱える課題解決に向け、業務改善や経営の専門家が、解決策の立案やアドバイスをしてくれるサービスです。業務効率化には業務改善が必須であり、そのためにコンサルを利用するケースは少なくありません。
業務改善は、正しい知識と適切な手法のもと進める必要があります。コンサルは、改善ノウハウを有さない企業に知識を与え、課題の抽出や可視化を行いつつ、改善のバックアップをしてくれます。
業務改善コンサルティングがしてくれること
実際に利用を考えた際、具体的にどのようなことをしてくれるのかが気になるところでしょう。コンサルによりサービス内容は異なりますが、一般的には業務の可視化や課題の抽出、原因究明、改善策の立案、効果測定などが挙げられます。
業務改善を進めるうえでは、課題の特定や抽出が必要ですが、そのためにはまず業務が目に見える状態にしなくてはなりません。業務を可視化し、そのうえで非効率な部分をピックアップすることで、具体的な改善策を打ち出します。改善策を実施するだけでなく、効果が表れているかどうかを測定し、必要に応じて修正も行います。
業務効率化にコンサルティングは必要？
コンサルティングが必要かどうかは、自社が置かれている状況によっても異なります。以下では、コンサルを利用するメリットを紹介しますので、これらを踏まえたうえで必要性を考えてみましょう。
専門家のノウハウや知見を借りられる
業務改善コンサルは、業務を改善に導くスペシャリストです。専門家ならではの視点から、適切な改善策の立案や施策を提示してくれるでしょう。また、専門家による課題の抽出や施策を間近で見られるため、自社にノウハウを蓄積できるというメリットもあります。
客観的な意見が取り入れられる
組織の中にいると、社風やさまざまなしがらみ、これまでの習慣などの影響で客観的に問題を把握できないことも珍しくありません。組織外の人間であるコンサルなら、社風や習慣に縛られることなく、客観的な視点で問題点の抽出ができ、適切な改善策を提案してくれます。
リソースが確保できる
業務改善は、通常の業務と切り離して進める必要があります。限られた人的資源を改善施策のチームに割り振ってしまうと、本来の業務が疎かになり、業績が悪化してしまうおそれもあります。
その点、外部に委託すれば、社内に改善チームを立ち上げる必要がなく、主力業務にマンパワーが足りなくなる心配もありません。通常通り業務を遂行しつつ、着実に業務改善を進められます。
業務改善コンサルティングの注意点
導入によりさまざまなメリットを得られる業務改善コンサルティングですが、いくつか注意点があるのも事実です。メリットだけでなく、注意点もきちんと把握しておきましょう。
高額なコストが発生する
どのような業界でも、専門家への依頼は高額な費用が発生します。コンサルは具体策を提示するため、入念なリサーチやシミュレーションも行うため、必然的に工数が多くなり、それに比例してコストも高くなります。
依頼するコンサルによって、費用が大きく変わるのにも注意が必要です。あらかじめ、最終的にどの程度費用がかかるのか、事前に確認しておきましょう。
依頼しても必ず成功するとは限らない
専門家に高額な費用を払ったからといって、必ずしも成功するとは限りません。経験の少ない未熟なコンサルに依頼しうまくいかなかったというケースもゼロではありません。
また、コンサルにすべて任せておけば安心と丸投げしてしまうのもNGです。コンサルはあくまでサポートする立場であり、実際業務改善は組織全体で取り組まなくてはなりません。すべて頼るのではなく、積極的に関わる姿勢が大切です。
業務改善コンサルティングの費用相場
コンサルの料金形態は、コンサルティング会社によって異なります。顧問契約や時間契約、成果報酬型などといった契約形態のほか、改善の難易度や関わるコンサルの人数などにより、金額が大きく変わってきます。
それを踏まえたうえでの相場の一例としては、プロジェクト単位でサービスを受けるプロジェクト契約であれば、年間120万円～が目安です。一方、顧問契約の場合は毎月コンサル料を支払うケースが多く、月額数万円～20万円程度が相場です。
業務改善コンサルティングの選び方
業務改善コンサルは、特別な資格や免許が不要であるため、数多くのコンサル企業が存在します。業務効率化を成功させるには、数多いコンサル会社の中から、自社にマッチしたコンサルを選ばなくてはなりません。
自社業界に精通した会社を選ぶ
コンサルにも得手不得手があります。自社業界に精通していないコンサルを選んでしまうと、的外れな提案ばかりで、成果に結びつかないおそれがあるため注意が必要です。
たとえば、アパレル業界に精通したコンサルが、建設系企業の業務改善に取り組んでも、満足いく成果は得られないでしょう。自社業界に熟知し、コンサルの実績が豊富な会社を選ぶことが大切です。
費用
ときに数百万円の費用が発生することもあるため、提供してもらえるサービス内容とコストを吟味したうえで判断しましょう。低料金で利用できるコンサルは魅力的ですが、費用に見合ったサービスしか提供してくれない可能性もあります。サービス内容と費用を天秤にかけつつ、複数のコンサルを比較しながら判断しましょう。
支援内容の調整が効くかどうか
業務改善に必要な一連の流れを、パッケージ化して提供しているコンサル会社もあります。サービス内容が明確で低価格と魅力も多いパッケージプランですが、対応してもらえる内容が限定的であることも多いため注意しましょう。自社が求めているサービスが含まれているか、課題を解決できそうかどうかを考慮しつつ適切な判断をしてください。
AppRemoでも業務効率化が図れる
現在では、業務効率化に効果的なツールがいくつもリリースされています。コンサルに頼らずとも、このようなツールを活用すれば、コストを抑えつつ業務効率化を実現できます。
ワークフローシステム「AppRemo」（アップリモ）は、申請業務の効率化に役立つツールです。申請フローの迅速化と可視化が可能で、リモートワークなど多様な働き方にも対応できます。30日間の無料トライアルが可能なので、業務効率化を検討している方はまず気軽に試してみるのもよいでしょう。
まとめ
業務改善コンサルを依頼すれば、専門家ならではのアドバイスを聞くことができ、改善に関する具体的な対策案も提示してくれます。しかし、コンサルに依頼したからといって、必ずしも業務効率化を実現できるわけではありません。高いコストをかけてコンサルに依頼するのもひとつの手法ですが、本記事でお伝えした通り、業務改善や効率化はツールでも行えます。予算がない、自社に改善ノウハウを蓄積したい、と考えているのならば、まずはワークフローシステムAppRemoの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
