企業が情報活用を行うのはナゼ? 3つのメリットから分かる必要性

デジタル技術の発展に伴い、企業は膨大な顧客情報を得られるようになりました。しかし、単に情報を蓄積するだけでは、ビジネスを成功につなげることはできません。収集した情報を適切に活用してこそ、企業の成果へとつながるのです。

本記事では、情報活用の必要性と企業にもたらすメリット、実践する際の注意点について解説します。

情報の活用とは？

収集した情報を分析し、ビジネスの成果につなげる取り組みを情報活用（データ活用）といいます。顧客の個人情報や購買履歴など、複雑で膨大な情報をうまく活用するにはどうすればよいのかと悩む企業担当者も多いでしょう。

ここでは、どのようにして情報活用を業務プロセスに組み込めばよいのか、なぜ必要性が増しているのか詳しく解説します。

情報を業務プロセスに組み込んでいく取り組み

デジタル化が推進したことにより、企業は顧客の年齢・性別・住所といった個人情報から、趣味や価値観など細分化した情報まで取得できるようになりました。これらの情報を多角的な観点から分析すると、顧客が自社に何を求めているのかが正しく把握できるようになります。これらの情報に基づいて商品やサービスの質を高めていけば、顧客の満足感向上につながり、新しいビジネスモデルの発見にも結びつくはずです。

情報を活用する際は、多くのデータが常に変化し続けていることを忘れてはなりません。顧客の行動履歴をはじめ、常に形を変える情報のスピードに追いつくためには、継続的に情報活用を実施してこそ意味があります。情報活用による効果を得るには「情報の収集→分析→戦略・アクション→効果検証」といったように、PDCAサイクルを回し続ける必要があります。PCDAサイクルの最適化にも情報活用は有用的です。

政府がDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進している流れもあり、幅広い事業で情報活用が基本的なビジネス戦略となっています。なお、近年よく耳にする「データドリブン」とは、情報活用を前提とした経営手段であり、直感や経験だけに頼らない意思決定を実現するものです。情報を基に広い視野で市場の変化を捉え、課題解決の施策立案やビジネスの適切な判断を行う業務プロセスを指します。

企業における情報活用の必要性

モバイルデバイスの普及により、消費者の日常生活における行動データが集まりやすくなりました。ビジネスの効率化を目指して、業種や業態を問わず情報活用の必要性は高まっています。企業が日常的に多様な情報に触れることのできる現代では、情報を使って顧客の詳細なニーズを把握することも可能です。

蓄積された情報から潜在ニーズを見出してマーケティング活動に反映すれば、利益アップだけでなく、顧客満足度の向上も見込めるはずです。情報に基づいたマーケティング戦略は、企業価値の向上や競合との差別化につながります。情報を正しく活用することで、企業は顧客に対して継続的に新しい価値を提供できるようになるのです。

今後も、インターネットを介したコミュニケーションは、さらに浸透していくと考えられるため、時代に淘汰されないためにも情報活用の重要性は加速していくでしょう。

企業が情報活用する3つのメリット

情報活用は新しいビジネスの発見や課題の洗い出し、現状の把握や今後の予測などにも役立ちます。適切な情報活用により、企業が得られるメリットとは具体的にどのようなものでしょうか。

メリット１：新ビジネスの立案

消費者の潜在ニーズを購買意欲へと変化させる顧客インサイトを見つけ出せるようになります。顧客との接点には、電話・メール・SNSなどさまざまなツールがありますが、部門ごとで得た情報を一元管理して分析に役立てれば、企業の課題や改善点が明確に把握できます。

膨大な情報の中には、新しいビジネスのヒントとなる貴重な情報も隠れているはずです。消費行動をはじめ、顧客のさまざまな情報を適切に活用すれば、新たなニーズの発見やビジネスチャンスにつながる可能性もあります。情報分析した結果を基に業務を改善し、組織全体の効率化を図ることも可能です。

情報分析は、何らかの関連性を見出す「相関関係」と、変動の要因を探る「因果関係」の発見にも役立ちます。分析結果に基づいてあらゆる判断が迅速に行えるようになると、ビジネスの効率化が実現します。

メリット２：現状の把握や精度の高い未来予測

現状の把握やマーケティング戦略の検証における情報活用も有用です。競合他社に負けないためには、消費者の行動やニーズ、市場の動向を的確に把握する必要があります。予測分析により、事前に高精度な予測が立てられるようになれば、マーケティング活動の効率化が実現するだけでなく、顧客満足度の向上も望めるはずです。

得た情報をグラフや数値で可視化すれば、迅速に現状が把握できるようになります。また、主観や印象にとらわれず、客観的な判断が下せるようになる点も情報活用の利点です。根拠ある情報分析は、潜在する顧客ニーズに応えたり、不満を解消したりするのにも有用です。これまでは経験に基づいて将来の予測を立てていたため、その不確実性が課題とされていました。しかし、情報を活用すれば、精度の高い現状分析と将来予測が実現します。

メリット３：意思決定がスピーディになる

情報活用の最大のメリットは、ビジネスの迅速な意思決定が可能になることです。従来では多くのケースで、人の主観や勘に頼った意思決定を行ってきました。場合によっては直感やひらめきが重要となるケースもありますが、複数の意思決定者がそれぞれの勘を頼りに議論をしてしまえば、目まぐるしく変化する市場動向に対応できない可能性もあります。

現代のビジネスに求められるのは、時代の流れに合わせたスピーディな意思決定です。信頼度の高い情報を正しく整理して得た示唆は、意思決定の促進に有用です。しかし、意思決定の内容が具体化できないまま、何となく情報分析を進めてしまったのでは意味がありません。何を判断しなければならないのかを明確に突き止めてから、目的に合った情報を収集することが大切です。

情報活用を行う際の注意点

情報活用によるメリットを最大限得るためには、目的の明確化が不可欠です。また、パーソナルデータの取り扱いはセキュアな環境が求められるため、さまざまな配慮が求められます。
ここでは、情報活用を行う際に押さえておくべきポイントについて解説します。

目的に沿った情報を抽出する

近年、企業は精微かつ膨大な情報を得られるようになっています。数多く蓄積された情報の中には、目的に沿わない情報も含まれているでしょう。このように複雑化した情報を活用するには、目的に合う必要な情報だけを抽出する必要があります。目的に沿った情報を抽出すると、より精度の高い分析結果を獲得できます。

情報を活用する際には、ただ収集するだけが目的となってはいけません。情報を活用する本来の目的は、課題の解決や新規ビジネスの創出です。分析結果を基にした施策の効果がどれくらいあったのか、効果検証をしたうえで改善策につなげていけば、ビジネスの成功につながるはずです。

セキュリティ対策を厳重に行う

企業の扱う情報には、重要なパーソナルデータが含まれています。これは個人のプライバシーに直結するため、取り扱いには十分に注意しなければなりません。不正アクセスなどにより情報が漏えいしてしまえば、企業の信頼損失につながります。場合によっては、事業の継続も困難になりかねないため、保管方法にも細心の配慮が求められます。

情報の取り扱いに対して顧客の理解が得られるよう、プライバシー保護に関するポリシーや企業としての姿勢を分かりやすく提示することも大切です。さらに近年では、個人情報を保護する従来のセキュリティ対策に加えて、顧客がパーソナルデータの取り扱いをコントロールできるような管理法も広まってきています。

個人情報の取り扱いミスは甚大なトラブルに発展しかねないため、企業は十分なリソースを割いて対策を講じなければならないのです。

まとめ

このように、情報を正しく活用すると、企業はさまざまなメリットを得ることができます。目的に合った情報を抽出して精度の高い情報活用を行えば、ビジネスの継続や成果向上だけでなく、業務工程の効率化や人材配置の最適化も可能です。膨大なデータの中から必要な情報を手動で探し出すのは非常に困難であり、リソースに負担が生じます。

情報活用の効率化を目指すのであれば、必要な情報を一元で管理するクラウドサービスの利用が便利です。Oracle Cloudは、データ集積・分析の効率化に有用なクラウド型サービスです。これから情報活用をビジネスに活かしたいと考えているのであれば、Oracle Cloudの導入を検討してみてはいかがでしょうか。